コトラボが運営する公園情報アプリ・Webメディア「PARKFUL」は、このたび埼玉県所沢市を拠点とするプロ野球球団「埼玉西武ライオンズ（以下、ライオンズ）」とのコラボレーションにより、ライオンズが取り組む「公園キャッチボールプロジェクト」を推進するための企画に取り組みます。

企画第１弾として、ライオンズがボールとグローブを寄贈・常設している埼玉県内13公園と、埼玉県内でボールの使用が認められている約200公園の情報を、PARKFULのコンテンツとして発信。Webメディアでの特集記事のほか、スマートフォンアプリでは「キャッチボール」を検索条件として公園を探せるようになりました。

今後は公園キャッチボールの健全な普及に向け、ライオンズや自治体と連携してルール・マナー啓発や公園キャッチボールの魅力の発信、また埼玉県外への展開なども視野に、継続して取り組んでまいります。

PARKFUL「キャッチボールができる公園特集」

PARKFULでは埼玉県とも協定を締結し、県営公園の情報発信等に協働して取り組んでいます。今回、ボール遊びの機会を健全に普及したいというライオンズの取り組みに共感し、公園を楽しむためのコンテンツとしてキャッチボールができる公園をPARKFULでご紹介してまいります。

キャッチボールができる公園特集記事は こちら＞
PARKFULアプリのダウンロードは こちら＞

公園キャッチボールプロジェクトについて

首都圏5球団（読売ジャイアンツ、東京ヤクルトスワローズ、横浜DeNAベイスターズ、埼玉西武ライオンズ、千葉ロッテマリーンズ）の共同事業として、2015年よりスタートしたプロジェクト。
ライオンズでは、“きっかけ作り”、“環境の整備”、“支える人の育成”をキーワードに、野球に触れあう人を増やしていく活動を行っています。公園キャッチボールプロジェクトではその一環として、キャッチボール専用に開発された「ゆうボール」やグローブを埼玉県内13の公園へ寄贈し、いつでも・誰でもキャッチボールや野球遊びができる環境を整備しています。

公園でのボール遊びを取り巻く社会背景

近年、ボール遊びをはじめとする公園の禁止事項について、話題に上ることが増えています。公園利用者の体感として、ボール遊びの禁止を掲げる看板を目にする機会が増えている中で、利用者の声が賛否や共感を伴ってSNS等によって拡散しやすいことが背景にあると考えられます。

禁止看板のイメージ

2017年に行われた日本公園緑地協会の調査によれば、指定都市、中核市、東京都特別区のうち人口30万人以上の都市では半数以上が、「キャッチボール、ボール遊び」を規制の対象としていることが分かっています[1]。一方、スポーツ庁の調査によれば、子どもの「ソフトボール投げ」の測定結果は下降を続けており（図1）[2]、子どもの体力低下の観点からは、ボール遊びを含む多様な外遊びの機会を必要とする声も上がっています。

図1：ソフトボール投げの年次推移

こうした様々な情報や議論を受けて、公園におけるボール遊びの模索に向けた取り組みが少しずつ行われるようになっています。例えば千葉県の船橋市では、2015年に「ボール遊びのできる公園検討委員会」を立ち上げ、有識者や市民代表によって公園でのボール遊びの可能性を検討する場を設けたり、ルールや遊びの内容について実際の公園で検証を行うなどの取り組みをしています[3]。そしてプロ野球球団による「公園キャッチボールプロジェクト」もそうした流れの中で、スタートしたプロジェクトです。
また実際には、ある程度広さのある公園では、場所や時間、利用できるボールの条件などを定めた上でボール遊びを認めている自治体もあります。公園でボール遊びはできないというイメージが広まる中で、ルールも含めた正しい情報を公園利用者に伝えていくことも課題と考えられます。

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出典：
[1] 平成２８年度 公園緑地研究所調査研究報告（一般社団法人 日本公園緑地協会 公園緑地研究所）
https://www.posa.or.jp/wp/wp-content/uploads/2017/07/summary01_report_H28.pdf
[2] 平成28年度体力・運動能力調査の結果について（スポーツ庁）
http://www.mext.go.jp/sports/b_menu/houdou/29/10/1396996.htm
[3] 船橋市ボール遊びのできる公園検討委員会（船橋市）
http://www.city.funabashi.lg.jp/shisei/jouhoukoukai/004/02/0132/index.html